自動ドアというと、スムーズに開閉する便利な設備というイメージが先行しがちですが、その背後には常に「安全性の確保」という重大なテーマがあります。とくに施設を訪れる子どもや高齢者、障害のある方々にとっては、自動で動く機構そのものが「予測できない動き」として、事故のリスクになり得るのです。

そんな中で、近年注目されているのが「ガードスクリーン(防護柵)」という後付け安全対策です。とりわけ、スライド式の引戸自動ドアで「引き込み部に手や体が巻き込まれるリスク」を防ぐ目的で導入が進んでいます。しかし、このガードスクリーン——どんなドアにも付ければいいというわけではありません。実は、設置すべきケースと、設置が逆効果になるケースが明確に存在しています。

この記事では、自動ドアのガードスクリーンに関する基本的な知識から、設置の可否を判断するための5つのステップ、さらにはスクリーン以外の安全対策や「そもそも電気を使わない自動ドア」という選択肢まで、網羅的かつ中立的に解説します。

あなたの施設に本当に必要なのは「ガードスクリーン」なのか?それとも——。
ぜひこの記事を通して、安全対策を本質的に見直すヒントを得ていただければと思います。


目次(このページの内容)

自動ドアの「ガードスクリーン」とは?

自動ドアに取り付ける「ガードスクリーン」とは、主にドアの引き込み側(スライドドアが壁に収納される側)に設置される、透明な仕切りや柵のような装置のことを指します。その最大の目的は、ドアが開閉する際に、利用者が不意にその可動域に立ち入ってしまうことを防ぐことです。

たとえば、施設を訪れた子どもがドアの引き込み側に手を入れてしまったり、高齢者が杖や荷物でドアに接触してしまったりするような「ヒヤリ」とする瞬間を、事前に物理的に遮ることで安全性を高めるのがこの装置の役割です。

なお、「ガードスクリーン」という名称はあくまで通称であり、メーカーや業界によって「防護柵」「スクリーンパネル」「セーフティウォール」など、さまざまな呼び名が使われていますが、目的や構造は基本的に同じです。

このガードスクリーンが注目され始めた背景には、JIS A 4722 などの自動ドアに関する安全基準の整備と、それに基づく「物理的な接触防止手段の重要性」があります。従来はセンサーによる検知や、自動停止機構といった“ソフト面”の対策が中心でしたが、近年では「万が一の物理的接触を未然に防ぐ」という“ハード面”での対策が求められるようになってきています。

特に施設の開放性や意匠性を重視する場所——たとえば病院や保育園、高齢者施設、商業施設のエントランスなどでは、見た目にも自然で違和感の少ないガードスクリーンが選ばれる傾向にあります。近年の製品では、スリムなフレーム構造や、透明ガラス・アクリルなどを採用し、視界の妨げにならないよう配慮されたモデルが主流です。

一方で、「スクリーンがあることでドアの開閉スペースが狭くなる」「視覚的な圧迫感を与える」「コストや施工負荷がかかる」といったデメリットも少なからず存在します。そのため、ただ「事故防止のために付けよう」というだけではなく、「その施設にとって本当に必要な対策なのか?」をしっかりと見極める必要があるのです。

このあと、どのような施設や状況でガードスクリーンが求められるのか、実際に検討されるケースを具体的に見ていきましょう。


ガードスクリーンが必要とされるケースとは

自動ドアにガードスクリーンを設置する目的は、単に「安全性を高めるため」ではありません。本当に重要なのは、「どのような場所・状況でリスクが高くなるかを理解し、適切な対策を選択すること」です。

では、ガードスクリーンが必要とされる具体的なケースとはどのようなものでしょうか。

まず最も代表的なのが、利用者に子どもや高齢者、あるいは視覚障害者など“予測しにくい動き”をする方々が多い施設です。たとえば保育園や幼稚園では、園児がドアの横で遊んでしまったり、開閉の動きを面白がって近づいたりする光景が日常的にあります。このような環境では、ドアの引き込み側に誤って手を入れてしまうリスクが高いため、物理的な遮蔽手段としてのガードスクリーンは非常に有効です。

高齢者施設やリハビリセンターなどでも同様です。杖や車椅子を使っている場合、ドアの可動部に接触することで思わぬ事故につながる可能性があり、ガードスクリーンによる「物理的な仕切り」は、そのようなリスクを減らすことができます。

また、商業施設や公共施設においても、「混雑時の予測しづらい行動」がリスクとなります。たとえば駅ビルの出入口やショッピングセンターの通路など、人の流れが複雑になる場所では、歩行者が自動ドアの引き込み部分に気づかず近づいてしまうことがあります。こうした状況下では、視覚的にも分かりやすいスクリーンを設けることで、安全性が大きく向上します。

さらに、ガードスクリーンの設置が「過去に事故やヒヤリ体験があった」ことをきっかけに検討されるケースも少なくありません。たとえば、「ドアの引き込み部にバッグの紐が引っかかった」「子どもが指を挟みかけた」といった事例を受けて、「再発防止策」として導入されるパターンです。

このように、ガードスクリーンが必要とされる背景には、利用者の特性、施設の動線、過去の経験などが複雑に絡み合っています。重要なのは、「ガードスクリーンが付いていない=危険」ではなく、「その場所におけるリスクに対して最も効果的な対策かどうか」を冷静に見極めることです。

次のセクションでは、具体的にどのようなガードスクリーンが存在し、どのような違いがあるのか、主要メーカーの製品を比較しながら見ていきます。


製品比較|主要メーカー別のガードスクリーン一覧

自動ドア用のガードスクリーンには、設置方法、素材、意匠性、可動性など、さまざまな違いがあります。どれも一見似たように見えるかもしれませんが、細かな仕様の違いが「導入のしやすさ」「視覚的な印象」「安全性」などに大きく影響します。

まずは、代表的な国内メーカーの製品をいくつか取り上げ、共通点と相違点を見ていきましょう。


1. ナブコ(NABCO)|HGガードスクリーン

ナブコが提供する「HGガードスクリーン」は、業界でもっとも普及している製品のひとつで、主に以下の特徴があります。

  • 可動式のガラスパネル構造
     自動ドアの開閉と連動してガードスクリーンが動くため、見た目の一体感があり、かつ掃除がしやすい。
  • スリム設計のフレーム
     アルミフレームで仕上げられ、施設の美観を損ねない意匠性がある。
  • JIS規格適合
     JIS A 4722(歩行者用自動ドアセットの安全性)を満たす設計。

2. 日本自動ドア(JAD)|JADガードスクリーン

日本自動ドアの製品は、後付けに対応しやすく、既設のドアへの導入を前提としたモデルが多いのが特徴です。

  • 既築対応モデルあり
     リフォームや後付けの現場で使用されるケースが多い。
  • 設置が比較的簡単
     施工時間が短く、部材点数も少ないため、工期に制限がある場合に選ばれる。
  • フレームレス仕様のラインナップあり
     ガラス感を前面に押し出し、視覚的圧迫感を最小限に抑える設計。

3. 三和タジマ|STガードシリーズ

三和タジマのガードスクリーンは、堅牢性と意匠性のバランスを重視した設計です。

  • 強化ガラス+アルミフレーム構造
     高強度な構造で、商業施設や駅など、利用頻度が高い場所に適している。
  • 選べる仕上げ(ヘアライン/鏡面)
     建物の内装に合わせた意匠的な選択が可能。
  • 両引き戸対応モデルあり
     二重引戸など特殊構造のドアにも対応。

4. オリエント産業|DEFENSE KING

意匠性を最重視したシリーズで、とくにデザイン性が求められる施設で選ばれる傾向があります。

  • 完全フレームレス設計
     ガラスだけで構成されており、非常にスマートな見た目。
  • ショールームや高級施設向け
     意匠性を最優先する設計で、建築家やデザイナーからの支持が高い。

5. YKK AP/LIXIL/その他

住宅向けや中規模施設向けとして、YKK APやLIXILも防護スクリーンをラインナップしています。特筆すべきは以下の点です。

  • 直付型/内蔵型の両対応
     ドアの戸袋部に内蔵できるタイプもあり、見た目をすっきりさせたい現場に適する。
  • コンパクト設計
     小規模スペースでも導入しやすいサイズ展開。

これらの製品は、見た目は似ていても、それぞれ異なる特性を持っています。たとえば、「意匠性重視」の施設であればオリエント産業やYKK系の製品、「施工しやすさ」を重視するならJAD製品、「堅牢性や連動性」を重視するならNABCOやタジマの製品が候補になります。

ただし、これらを選定する前に確認すべきなのが「設置できるかどうか」の条件です。次のセクションでは、ガードスクリーン設置の可否を判断する5つのチェックポイントを解説します。


設置できる?できない?判断するための5つのチェックポイント

ガードスクリーンの導入を検討する際に、多くの方が見落としがちなのが「設置できないケースが意外と多い」という事実です。製品カタログに魅力的な写真や仕様が載っていたとしても、現場環境やドアの仕様によっては導入が難しいことがあります。

ここでは、ガードスクリーンの設置可否を判断するために、必ずチェックすべき5つのポイントをご紹介します。


1. 既存ドアの構造と互換性

最初に確認すべきなのは、現在使用している自動ドアの構造です。引き戸タイプのスライドドアであることが前提となるガードスクリーンが多く、開き戸や回転式の自動ドアには物理的に取り付けできません。

また、同じ引き戸でも、「片引き」「両引き(二重引戸)」「センターオープン」など開閉の仕組みによって設置可能なスクリーンの種類が異なります。製品によっては、両引きには対応していない場合もあるため、まずはドアの開閉方式を正確に把握しましょう。


2. 開閉方向と引き込みスペースの有無

ガードスクリーンは、ドアの引き込みスペースと並行して設置されることが多く、十分な幅の壁面が必要です。引き込み側に壁がない、あるいは窓や備品などがあって物理的にスクリーンを設置できない場合は、そもそも導入自体が難しくなります。

また、スクリーンの可動域とドアの開閉動作が干渉しないようなスペース設計が求められます。狭小な出入口では、スクリーンが邪魔になってしまうこともあるため注意が必要です。


3. 設置可能な寸法(高さ・幅)かどうか

各製品には、設置可能なドアサイズ(幅や高さ)が設定されています。標準的な出入口であれば問題ないことが多いですが、天井が極端に低い、あるいはドアの高さが2.5メートルを超えるような特別仕様の場合、対応できるガードスクリーンが限られてきます。

また、スクリーン自体の重量やサイズが大きいと、壁や床へのアンカー固定が必要になる場合もあり、建物構造への影響も考慮する必要があります。


4. ドアメーカーや施工条件の制約

ガードスクリーンの取り付けには、既存の自動ドアメーカーとの互換性も重要です。たとえば、ナブコ製のドアにJAD製スクリーンを取り付けたい場合、レールの仕様や取付金具の形状が合わないと、カスタマイズが必要になったり、設置そのものが不可能だったりします。

また、ビルや施設によっては「内装業者の指定」や「構造変更の制限」があることもあり、施工条件次第で導入に時間がかかることがあります。


5. 安全規格(JIS A 4722)との整合性

最後に、設置するスクリーンがJIS規格に準拠しているかを確認しましょう。とくに公共施設や病院など、建築基準やバリアフリー法への適合が求められる場所では、JIS A 4722への準拠が必須条件となっているケースが多くあります。

規格に沿っていない製品を設置した場合、安全対策としては意味がなくなるだけでなく、万が一の事故時に施設側の管理責任が問われるリスクもあるため、注意が必要です。


これら5つのチェックポイントをすべて確認した上で、「設置が可能」かつ「設置することでリスク低減につながる」と判断できる場合にのみ、ガードスクリーンは意味を持ちます。

しかし一方で、次のセクションでは「設置しない方が良いケース」についても詳しく解説していきます。安全対策は、“設置すること”が目的ではないことを改めて確認していきましょう。


ガードスクリーンが向かないケースとは?

ガードスクリーンが安全対策として効果的であることは間違いありませんが、それは「条件が合えば」の話です。実際には、スクリーンを設置することで新たな問題が生じたり、対策としての意味をなさないこともあります。

ここでは、あまり語られることのない「設置すべきでないケース」について、あえて明確に整理しておきます。


過剰対策になるケース

まず挙げられるのは、「リスクが極めて低い環境における過剰な設備投資」です。

たとえば、スタッフが常に見守っている受付まわりや、ほとんど通行がない裏口など、そもそも自動ドアの稼働頻度や利用者の属性から見て大きな事故リスクがない場所では、ガードスクリーンの設置が「コストに見合わない」と判断されることがあります。

安全性を高めたいという意識は重要ですが、施設全体の予算や動線とのバランスを考えた上で、どこに対策を集中すべきかの判断が必要です。


視界や通路を妨げるリスク

意匠性に優れたガードスクリーンであっても、透明なガラスやアクリルが「見えにくい」ことが逆に危険になるケースもあります。

特に視覚障害者が利用する施設では、「透明すぎて気づかない」「白杖に反応しにくい」など、視界に障害がある方にとってはスクリーン自体が障害物になることもあります。

また、設置位置やサイズによっては、通路を狭めてしまったり、避難経路を塞いでしまったりする恐れもあるため、「設置場所の動線設計」も非常に重要な視点です。


荷重式自動ドア(Newtonドア)などの非電動自動ドアとの相性

特に注意したいのが、電気を使わない自動ドア(たとえばNewtonドア)のような「構造的に安全性を確保したドア」へのガードスクリーンの設置です。

Newtonドアのような荷重式自動ドアは、ドアの開閉を人の体重によって制御し、電動部品を使わないため、動きが非常にゆっくりで、かつ「自動で動かない」=予測可能な動作が特徴です。このようなドアは、そもそも引き込みによる巻き込み事故のリスクが極めて低く、スクリーンを設けることで利便性や意匠性を損なう可能性があります。

つまり、こうした自動ドアには、ガードスクリーンを設けること自体が“ミスマッチ”になることがあるのです。

また、非電動の荷重式ドアでは、ドアの動きが非常に軽く、万一手が当たってもケガにつながるほどの力はかかりません。設置する意味を改めて問う必要があるのです。


経年劣化によるメンテナンス性の悪化

最後に、意外と見落とされがちなのが「メンテナンス負荷」です。

ガードスクリーンは可動部がある場合、ゴミの堆積やレールの劣化により動作が重くなったり、清掃が難しくなることがあります。特にガラス製のスクリーンでは、汚れが目立ちやすいため、日常的な清掃の負担が増えることも。

メンテナンス体制が十分でない施設では、「設置後に負担が増えるだけ」という事態になりかねません。


【適ドア適所】スクリーン以外の選択肢と、根本的な考え方

ここまで、自動ドア用のガードスクリーンについて、必要性や製品の違い、設置可否の条件、設置すべきでないケースなどを見てきました。

そして最後にお伝えしたいのが、「安全対策とはガードスクリーンを設置することではない」という、最も大切な原則です。


「対策が目的」であり「設置が目的」ではない

ガードスクリーンは、確かに効果的な物理的安全装置です。しかし、スクリーンを設置すること自体が目的化してしまい、本来の目的である「利用者の安全を確保する」ことからズレてしまうケースは意外と多く見られます。

たとえば、ドアの引き込み部の事故を防ぐためには、スクリーンの設置以外にも以下のような対策があります:

  • 開閉センサーの感度調整や範囲拡大
  • ドアスピードの低速化(特に高齢者施設や保育施設)
  • 可視化(床面マーキング、視認性のあるサインやステッカー)
  • 「ドアが近づくとゆっくり閉じる」などのプログラミング変更

これらのソフト面の対策は、物理的な障害を設けずに安全性を高める手段であり、環境や運用スタイルによってはスクリーン以上に有効な場合もあります。


「ガードスクリーンを付けても安心できない」場合もある

また、事故が多い施設の中には、「ガードスクリーンはあったけど、それを乗り越えて事故が起きた」というケースも報告されています。たとえば、子どもがスクリーンの隙間に入り込んでしまったり、車椅子のフットレストが引っかかってしまったりといった事例です。

これは、「装置があるから安心」という思い込みが、逆に安全意識を緩めてしまうリスクを示唆しています。


そもそも、別のドア方式を選ぶという考え方

さらに深く安全性を考えるならば、「自動ドアの方式そのものを見直す」という選択肢も視野に入れるべきです。

たとえば、「Newtonドア」に代表される荷重式自動ドアは、電気を使わず、利用者の体重や力を活かして開閉する仕組みで、極めて緩やかで安全な動作を特徴とします。このようなドアであれば、動きそのものが非常に遅く、引き込み事故のリスクも極めて小さくなります。

特に次のような施設では、荷重式ドアが有効な選択肢になる可能性があります:

  • 子どもの飛び出しや駆け込みが懸念される施設
  • 電源供給に制約がある場所(防災拠点など)
  • メンテナンス頻度を減らしたい地方施設や公共トイレ
  • 「万が一」に対して、物理的に“動かない”安心感が必要な場所

このようなドアであれば、そもそもガードスクリーンという発想すら不要になるのです。


「適ドア適所」という考え方で、安全性と快適性を両立する

ここまでの内容を踏まえると、「どんな場所にもガードスクリーンを」という画一的な対策ではなく、「その場所に本当に合ったドアと、安全対策を組み合わせる」という考え方——つまり**「適ドア適所」**が、安全で快適な空間づくりの本質であることが見えてきます。

スクリーンにすべてを委ねるのではなく、**「人の動き」「空間の制約」「利用者の特性」**などをトータルで見ながら、最適な方法を選ぶ。
これこそが、自動ドアをめぐる安全対策の出発点であり、ゴールでもあるのです。


【適ドア適所】にそった「まとめ」

この記事では、自動ドアのガードスクリーンについて、その役割、必要とされる場面、製品の違い、設置の可否、さらには向かないケースまで、段階的に整理してきました。


本当に必要な場面かを、冷静に判断しよう

ガードスクリーンは、ドア引き込み部の物理的接触リスクを低減する有効な手段です。しかし、「すべての施設に必要か?」という問いには、必ずしも「はい」とは言えません。

  • 利用者が特定され、安全な動線が確保されている施設では不要な場合もあります。
  • スクリーンが逆に通路を塞ぎ、バリアになることもあります。
  • 見た目のスマートさと、安全性の実効性がトレードオフになるケースもあります。

だからこそ、「設置できるか」だけでなく、「設置すべきか?」という視点が欠かせません。


スクリーンの前に、安全対策の全体像を見直そう

スクリーンは「対策の一部」にすぎません。センサー調整、運用導線の見直し、建築デザインの工夫など、ソフト面とハード面を統合した安全対策こそが、本質的な課題解決につながります。

そして、ときには「ドアの方式そのもの」を見直すことが、もっともシンプルで確実な安全策になる場合もあるのです。


「適ドア適所」——それが、信頼される施設づくりの第一歩

大切なのは、すべての場所に万能な対策を施すことではなく、「その空間に、本当にふさわしい選択肢を選ぶ」ことです。

  • 電動スライドドアが最適な場所もあれば
  • 荷重式自動ドア(Newtonドア)のように“そもそも危険が少ない設計”が向いている場所もある

そうした多様な選択肢の中から、**「適ドア適所」**の考え方で、安全・快適・美観・コストをトータルに設計していく。

その一歩が、「ガードスクリーン、本当に必要か?」と考え始めたあなたの気づきから始まっています。

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