自動ドアというと、多くの人がまず思い浮かべるのは、スーパーや駅で見かける「電動式自動ドア」でしょう。人が近づくと自動で開閉するあの仕組みは、もはや現代社会に欠かせない存在になっています。しかし、自動ドアには他にもさまざまな種類があり、その用途や導入の目的に応じて適切な選定が求められます。たとえば「電気を使わない自動ドア」や「人が押すと自然に開く荷重式の自動ドア」など、用途特化型の選択肢も存在します。

こうした多様な選択肢がある中で、いま自動ドア業界は大きな転換点を迎えています。市場全体としては堅調な成長が見込まれており、特にIoTやAIと連携した次世代型のドアが注目されています。一方で、初期導入コストやメンテナンス体制の整備、安全性規格の遵守など、乗り越えるべき課題も少なくありません。

この記事では、自動ドア業界の現状から未来の展望までを丁寧に解説し、以下のようなことがわかるようになります:

  • 自動ドア業界の市場規模と今後の成長性
  • 国内外の主要メーカーとその特徴
  • 技術トレンド(IoT化・非接触化・遠隔保守)
  • ビジネスモデルや保守契約の実情
  • 導入における課題と、その乗り越え方
  • 「適ドア適所」という考え方で、自動ドアを選ぶ新たな視点

導入を検討している企業や自治体のご担当者、または自動ドア関連の新規事業を考えている方にとって、この記事が信頼できる情報源となることを目指しています。

それでは、まずは自動ドア業界がどのような背景の中で動いているのかを見ていきましょう。

目次(このページの内容)

自動ドア業界とは?今なぜ注目されているのか


要点:

  • 自動ドアには電動式以外にも「荷重式」などのタイプが存在する
  • 感染症対策や人手不足への対応から、非接触技術が見直されている
  • スマートビルや高齢化社会との親和性の高さが、業界再注目の理由

根拠:

かつては高級設備とされていた自動ドアも、いまや駅、商業施設、病院、公共施設などあらゆる場所に設置されるようになり、一定の「生活インフラ」としての地位を確立しています。しかし、注目すべきは「自動ドアの定義」そのものが広がっていることです。

これまで一般的だったのは電動式(モーターで開閉)でしたが、エネルギーを使わず、人の重みで開く「荷重式自動ドア」や、電源不要で簡単に設置できるドアも、状況によっては非常に有効です。

また、次のような社会背景が、自動ドアの価値をあらためて高めています:


社会的背景と再注目の理由

  1. 感染症対策(非接触ニーズ)
    • COVID-19の影響で「なるべく触れない入り口」が求められたことにより、手動ドアから自動ドアへの置き換えが加速。
    • 手を使わないで開閉できる自動ドアの存在意義が再評価されました。
  2. 高齢化社会とバリアフリーの推進
    • 高齢者や車椅子利用者でも通行しやすい環境が求められ、自動ドアが必須となる施設が増加。
    • 福祉施設、病院、公共施設などでは「自動ドアであること」が設計要件になることも。
  3. スマートビル・省人化との親和性
    • オフィスビルや複合施設では、人が常時立ち会わずとも入退館を制御できる「スマートアクセス」機能が求められ、自動ドアがその基盤として不可欠に。
    • 防犯や入退室記録と連携した顔認証やID連動も可能。

自動ドアの種類と構造(簡易まとめ)

タイプ概要主な用途電源
電動式(センサー式)人が近づくと開く一般的なタイプ商業施設、オフィス、病院必要
荷重式(Newtonドアなど)人の重みでゆっくり開く構造、安全設計集合住宅、自治体施設、トイレなど不要
手動補助付きスライド型や開き戸型に軽い補助力が働く医療施設など種類による
押しボタン式/スイッチ式スイッチを押して開閉する倉庫、バックヤード、工場必要
高度連携型(顔認証・IoT)スマートキーやAIと連携スマートビル、研究施設など必要

このように、用途や目的によって多様なタイプが存在しており、「すべてが電動であればよい」というわけではありません。むしろ、使用頻度や設置場所によっては、電動式がオーバースペックになるケースもあります。

次の章では、こうした多様なニーズを背景に、実際の市場規模や業界の成長性を見ていきましょう。

日本と世界の自動ドア市場の現況と推移


要点:

  • 日本国内では保守市場が安定しつつも、新規需要は建設計画に左右される
  • 世界市場ではアジア・中東を中心に成長が加速
  • 高度化・多機能化への需要が、今後の市場を牽引

日本市場の現状(JADA資料・業界報告より)

日本の自動ドア市場は、以下のような構造になっています:

指標数値(推定)備考
年間出荷台数約50万〜60万台一般社団法人日本自動ドア協会(JADA)統計より
稼働中の総ドア数約550万台以上うち保守契約が付帯しているのは約4割
平均寿命約15〜20年環境により異なる
保守・点検契約の割合約40〜50%医療・公共施設では高比率、民間はばらつきあり

日本では少子高齢化と建築着工件数の減少により、「新設」市場は大きな伸びは見込まれていません。しかし逆に、既存設備のリニューアルや保守市場が安定的な需要源として確立しています。

特に、自治体施設や高齢者住宅などでは、電源不要な荷重式自動ドアのような、ランニングコストが低く安全性に優れた方式が選ばれる傾向が増えています。


世界市場の成長性と推移

国際市場においては、以下のような動きが見られます:

  • 市場規模(推定)
    2025年に約5.71億ドル → 2033年には6.96億ドルに成長予測
    (出典:Business Research Insights)
  • 成長ドライバー
    • 新興国における都市化と商業施設の増加
    • 感染症対策ニーズの高まり
    • 高級住宅市場やホテルなどでの「おもてなし設備」としての需要
    • 空港・駅など交通インフラの拡充に伴う導入加速
  • 地域別の特徴
    • アジア太平洋地域:中国・インドでの中間層増加による住宅・商業施設需要の拡大
    • 中東・アフリカ:高温地帯での屋内外空調効率化ニーズから、エネルギーロスを防ぐ目的での導入
    • 欧州:EUの建築基準(EN規格)と連動した安全性強化の動き

注目すべきは「保守・長期運用前提の成長」

これまでの市場は「設置=完了」でしたが、今後は以下のような視点が重視されてきています:

  1. 機器の稼働状況をリモートで把握する遠隔保守
  2. 部品の劣化予測をもとに交換時期を案内する予知保守
  3. 初期コストだけでなく、総保有コスト(TCO)での評価軸

これらの変化は、導入後のトラブルリスクを抑えたいユーザーにとって大きな安心材料となっており、メーカーやサービス提供者にも長期的な顧客接点を生み出しています。

技術トレンドと革新の波|IoT化・非接触・AI連携


要点:

  • センサー精度の進化やAI連携により、事故防止やセキュリティが高度化
  • 感染症対策ニーズが「非接触技術」の普及を加速
  • 遠隔保守・スマートビル連携など、ドアが「設備制御インフラ」となる時代へ

1. IoT/AIの統合と遠隔保守の進化

かつて「開くだけの装置」と思われていた自動ドアも、今やIoTやAIと連携することで、**“データをもつ設備”**へと進化しています。

機能具体例目的
状態監視センサー開閉回数、部品温度、異常検知故障予防、メンテ最適化
クラウド連携ドアの状態をネット経由で可視化多拠点の一元管理
AI分析使用頻度に応じた保守提案コスト最適化・事故防止

こうした「予知保守」「状態監視」により、メンテナンスコストの削減や、突然の故障リスクを未然に防ぐことが可能となり、ビル管理業務の省人化にもつながります。

特に、商業施設・自治体施設・医療機関などメンテナンスに人的リソースを割きづらい施設にとっては、非常に大きな価値をもたらします。


2. 感染症対策で加速する非接触技術の普及

新型コロナ以降、多くの施設で「なるべく触れない空間設計」が求められるようになり、自動ドアの「非接触」性が再評価されました。

具体的には:

  • センサー式の進化
    → 人の距離や動きをより高精度に検出、誤作動が減少
  • 肘・足・体全体で反応する操作系
    → トイレや病院では、手を使わない開閉方法が導入
  • 顔認証・ICカード連動型ドア
    → 高度セキュリティ施設で普及が進行中

今後も非接触の重要性は高まると予想され、「衛生性とセキュリティの両立」が業界の大きな軸になります。


3. センサー技術と環境適応型設計(静音・省エネ・安全)

IoTや非接触技術と並んで進化しているのが、「使われ方に合わせて最適に動く」という方向性です。

たとえば:

  • 静音設計:深夜の集合住宅や医療施設でも気にならない駆動音
  • 開き幅の制御:利用者の動きに応じて最適な幅だけ開く→空調効率の改善
  • エラー回避型センサー:ペットや風の動きには反応しないような感度チューニング

これにより、電動式に限らず荷重式やスイング式ドアにも、環境対応型の技術が応用されています。


技術の進化は「安全性」と「TCO削減」へ向かう

これらのトレンドの根底にあるのは、単なる利便性向上ではなく、

  • 利用者の安全確保(挟まれ・転倒防止)
  • 施設運営コスト(TCO:Total Cost of Ownership)の低減

といった、「運用する側・使う側」双方の課題解決です。

こうした文脈の中で、電源不要で安全性に特化した荷重式ドアなども、「技術革新」とは異なるベクトルで注目されており、適ドア適所の判断がますます重要になっています。


業界主要プレーヤーと競争構造


要点:

  • 自動ドア業界は大手が寡占しており、強みや販路が明確に分かれている
  • 地場メーカー・専業ベンダーも存在し、差別化の余地がある
  • 国際競争では、価格競争よりも機能特化・アフター体制が勝負を分ける

国内主要メーカーとその特徴

自動ドア市場の大部分は、以下のような大手メーカー群がシェアを握っています:

メーカー特徴主な販路
ナブテスコ(旧 東芝自動機器)国内最大手。鉄道・空港・医療まで幅広い実績建築・ゼネコン系
美和ロック錠前と一体型ドアに強み。防犯性重視防犯業者・建具問屋
フルテック自社施工・保守体制に強み。北海道中心に全国展開商業施設・病院
テラオカ店舗用自動ドアに特化。センサー技術も強化スーパー・小売
LIXIL建材・住宅設備としての包括提案が可能ハウスメーカー

上記に加え、「Newtonドア」などを展開する荷重式専門メーカー(Newtonプラス社)なども、用途特化型として独自ポジションを築いています。


地場ベンダーや専業業者の存在意義

全国には、多数の中小自動ドア施工・メンテナンス事業者が存在し、以下のようなケースで活躍しています:

  • 特殊な施設構造や狭小スペースに対応できる「柔軟性」
  • 大手が対応しづらい「スピード対応」「突発対応」
  • 地域密着型の「長期運用フォロー体制」

こうした業者は「設計者・施主の細かい要求に応えられる柔軟性」で差別化しており、量より質の案件に強みを発揮します。


海外勢の動きと国際競争

自動ドア業界はグローバル化が進んでおり、特に以下の企業が注目されています:

企業名特徴
ドイツDormakaba(ドルマカバ)デザイン性と高機能製品、欧州規格対応
韓国・中国多数価格競争力が高く、アジア市場でシェア拡大中

ただし、国産メーカーには以下のような優位性があります:

  • JIS規格やバリアフリー法への高い適合性
  • 保守対応のきめ細かさ(特に寒冷地や災害対応)
  • ユーザーと設計者の間をつなぐコンサル的対応

つまり、「価格だけで決まらない」のが自動ドアの選定。とくに自治体や医療・福祉系施設では、**導入後のリスク(安全性・修理・運用コスト)**が強く意識されるため、トータルでの信頼性が選定基準となります。


ビジネスモデルと導入・保守の実際


要点:

  • 自動ドアは「設置して終わり」ではなく、保守まで含めた長期的視点が不可欠
  • 初期コストよりも、保守契約と修繕頻度が重要
  • サブスク型や遠隔保守など、新たなビジネスモデルも登場

1. 初期導入とランニングコスト構造

まず、自動ドアの導入時にかかるコスト構造を理解しておく必要があります。

項目内容備考
製品本体モーター、センサー、扉、制御盤などタイプや仕様によって大きく変動
設置工事費電気工事、躯体加工など既存施設の改修時は費用が膨らみやすい
周辺設備スイッチ、シール、フェンスなど機能に応じてオプションが追加
保守契約費用月額または年額で設定緊急対応の可否も契約内容に含まれる
修理・交換費消耗部品や突発トラブル対応保守契約がないと高額になる傾向

導入時には本体価格ばかりに目が行きがちですが、実際のコストは「使い始めてから」が本番です。特に以下のような傾向があります:

  • 通行頻度の高い施設では、ローラーやモーターの摩耗が早く、年1回以上の修繕が必要
  • **定期点検が義務化されている施設(医療・公共)**では、年間数万円〜十数万円の保守費がかかることも
  • 電源不要の荷重式などは、定期点検以外ほとんど修繕が不要というケースもあり、「省保守型」の選択肢として注目されている

2. 保守・メンテナンス契約の現状と課題

保守契約のあり方には、以下の2つのモデルがあります:

タイプ内容適した施設
定期保守型月額・年額で点検+消耗品交換をパッケージ化医療施設・商業施設・自治体施設など
スポット型故障時のみ都度費用で対応一般住宅・通行頻度の低い施設

しかし、現場では以下のような課題も見られます:

  • 保守契約の内容が不明確で、トラブル時に「これは契約外」となるケース
  • 担当者の交代や外注業者の入れ替えにより、履歴管理が煩雑
  • メーカー指定業者でしか対応できないため、修理費が割高になることも

このような問題に対し、最近ではクラウド型の保守管理システムや、スマートセンサーによる異常検知通知機能などが導入され、トラブル予防と契約の透明化が進んでいます。


3. 保守型収益モデルと新たな潮流

従来の「売って終わり」から、現在は以下のような長期的収益モデルへと移行しています:

  • 保守付きリース契約:初期費用を抑えつつ、定額で保守を受けられる
  • サブスクリプション型遠隔保守:状態監視+必要時対応を月額制で提供
  • 保守アプリ連携:点検履歴やトラブル履歴を施主が把握可能に

これにより、導入のハードルが下がり、中小規模の施設や自治体物件でも、導入が進みやすくなってきています


用途別の未来展望|成長性と戦略の分岐点


要点:

  • 業種・施設ごとに求められる機能や性能が大きく異なる
  • 高齢化・災害対応・スマートビル化など、それぞれの業界変化が自動ドアの需要を刺激
  • 用途特化型の製品やサービスが、差別化のカギに

1. 医療・介護施設でのニーズの高まり

医療・介護施設では、以下のような非常に明確な要求仕様が存在します:

ニーズ要点対応例
感染症対策非接触開閉、センサー精度非接触センサー、肘・足・体動作連動型ドア
バリアフリー車椅子・ストレッチャー通行対応自由開閉時間設定、静音スライド式
避難時対応非常電源接続、停電時の手動切替バッテリー内蔵型、手動解放機構付きタイプ
安全性開閉時の挟まり事故回避AI連動型障害物検知センサー、荷重式

特に近年は、感染管理部門(IPC部門)や施設管理担当者が製品選定に関与するケースも多く、単なる「自動で開けばいい」では済まされない状況になっています。


2. 空港・交通・商業施設での再構築需要

コロナ禍を経て減少した旅客・来館者数も徐々に回復する中で、以下のような再構築需要が見込まれています:

  • 空港・駅:入国審査と連動した自動認証ゲート型ドアの整備
  • 商業施設:非接触導線とスマートレイアウトによる快適性向上
  • イベント施設:一時的に大量通行がある施設での柔軟な開閉制御

こうした施設では「単機能型自動ドア」では対応が難しく、設備全体と連動した制御性・拡張性が重要となります。


3. スマートビルとの連携とエコ視点の強化

最新のスマートビルでは、「ドア」も建物のITインフラの一部と見なされるようになってきています。

連携要素内容
BEMS/FEMSとの連携空調効率を考慮した開閉角度・時間制御
入退室管理システム顔認証やICカードとのリアルタイム連動
エネルギーマネジメント開閉頻度に応じた待機電力・モーター制御最適化

特にZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)やスマートシティ構想の中では、「無駄に開かない自動ドア」や「太陽光と連動するドア制御」などが求められています。


業界の今後10年の予測まとめ(用途別)

用途成長度(予測)注目ポイント
医療・介護非接触・安全性・省保守化
商業施設顧客体験の高度化・導線設計
オフィステレワーク普及でやや鈍化傾向も
公共施設・自治体高齢化対応、自治体予算の投資先として注目
住宅△〜○高齢者住宅や共同住宅での需要に限定的
工場・物流自動化・セキュリティの視点からの更新需要

【適ドア適所】で読み解く業界の今とこれから


要点:

  • 自動ドア選定における最重要視点は「どこに、何のために使うか」
  • 電動式・荷重式・スイング式など、選定を誤ると「過剰投資」や「安全性リスク」になる
  • 適材適所ならぬ「適ドア適所」の発想が、今後の業界で不可欠になる

1. 自動ドアは「なんでも電動」が正解ではない

これまで多くの施設では、「自動ドア=電動センサー式」が当たり前の選定となってきました。しかし、それが必ずしも最適とは限らないのが現実です。

  • 通行頻度が高くない場所に高価な電動式を設置 → 過剰投資
  • 停電時に自動ドアが使えず避難障害に → リスク設計の甘さ
  • 保守契約なしで電動式を導入 → 修理費用の高額化・放置

このような「設備のミスマッチ」は、選定基準が一律化されすぎていることが原因の一つです。


2. 荷重式など「省エネ・高安全」な選択肢の再評価

たとえばNewtonプラス社の「Newtonドア」は、電源不要で、ドアに乗る人の重みを利用して自動開閉する「荷重式自動ドア」です。このようなタイプのドアには以下のようなメリットがあります:

特徴メリット
電源不要停電時も問題なく動作、工事費が抑えられる
シンプル構造故障リスクが少なく、点検・修理費も小さい
ゆっくり閉まる安全設計高齢者・子どもでも安心して使える

こうしたドアは特に、集合住宅のゴミ置き場、公共施設のトイレ、自治体の福祉施設などで効果を発揮します。


3. 「適ドア適所」の判断軸とは?

用途や設置場所に応じた選定ができているかを判断するには、以下の5つの軸が有効です:

判断軸説明
① 通行頻度1日数百人規模か、週数回かで選定が変わる
② 使用者層高齢者・子ども・車椅子利用者の有無
③ 停電時リスク非常時に閉じたままになる構造はNG
④ メンテ体制保守契約前提か、点検コストはどうか
⑤ 予算とLCC初期費用だけでなく、長期コスト(LCC)で見るか

このように、導入時には目的・使用状況に合った自動ドアを選ぶことが重要であり、これこそが「適ドア適所」という考え方です。


4. 自動ドア業界のこれからと、選定者に求められる視点

これまでの自動ドア業界は、「自動=電動=センサー式」という一元的な発想で広がってきました。しかし今後は、以下のような方向に進むと考えられます:

  • より多様なドア方式の認知と活用(例:荷重式、スマート連動式など)
  • 導入コストより「運用の安心・安全・持続性」を重視した選定基準
  • 設備業者・施主・設計者が「使う人の視点」で選ぶ姿勢

特に自治体や医療福祉分野では、予算制約が厳しい中で最大の安全性と運用効率を実現することが求められています。そのためにも、「適ドア適所」の思想は、これからの自動ドア選定における新たな常識になるでしょう。


【適ドア適所】にそった「まとめ」


自動ドア業界は、単なる出入口設備の枠を超えて、いまや社会の安全性・利便性・省力化・衛生性を支える重要なインフラのひとつとなっています。この記事では、業界の構造・技術革新・主要プレーヤー・将来性・用途別の成長性などを見てきました。

そして、最後にお伝えした通り、最も大切なのは**「どこに、どんな人が、どんな目的で使うのか」**という視点で、自動ドアを適切に選ぶことです。

「適ドア適所」の考え方が、これからの自動ドア業界を支える判断軸になることは間違いありません。


出典・参考資料

  • 一般社団法人日本自動ドア協会(JADA)
  • Global Market Insights「Automatic Door Market」
  • Business Research Insights「Automatic Door Market Forecast」
  • 自社資料『Newtonドア.txt』『Newtonドアの安全性検証とJIS規格整合性.txt』『Nドア顧客セグメントと導入事例.txt』ほか
  • 国内主要メーカー公式サイト情報
  • 国土交通省建築研究資料/ZEB関連文献

【荷重式自動ドア】Newtonドアの資料請求はこちらから→https://76auto.biz/newtonplus/registp/p-offer.htm

【荷重式自動ドア】NewtonドアのYoutubeチャンネルはこちらから→https://www.youtube.com/@newton_plus

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